サウジ石油施設攻撃で原油急騰、4カ月ぶり高値　世界供給の5％に打撃

サウジアラビア・アブカイクとクライスにある石油関連施設が14日、空爆によって炎上し、日量570万バレルの生産が停止した。これは、世界供給量の約5%に相当する。15日には原油価格が急騰し、約4カ月ぶりの高値水準となった。

15日夜のブレント原油先物は、前週末より1バレル11.73ドル（19％）上昇し、71.95ドル。ウェスト・テキサス・インターミディエイトは15％上昇の63.34ドルだった。

ただし、ドナルド･トランプ米大統領が必要ならアメリカの備蓄放出を認めるとツイートしたことで、上昇が抑制された。

14日に攻撃を受けたのは、サウジアラビア国営の石油会社サウジアラムコの心臓部である、世界最大の石油処理施設を含む石油施設2カ所。

イランが後押しするイエメンの反政府武装組織「フーシ」が犯行声明を出している。

しかし、アメリカのマイク・ポンペオ国務長官は14日、ツイッターで、イエメンからの攻撃を示す証拠はないと反論。攻撃にはイランが関与していると述べたが、証拠は示さなかった。

一方、イランはポンペオ氏の主張は「うそ」だと反発。ムハンマド・ジャヴァド・ザリフ外相は「イランを非難しても、イエメンでの大惨事は終わらないだろう」と述べた。

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トランプ大統領は、「サウジアラビアの石油供給が攻撃された。誰が犯人か知っていると、根拠をもって言えるし、いつでも反撃できる。しかし、サウジアラビア側から、誰が攻撃したとと考えているのか、我々にどう対処してほしいのか、連絡が来るのを待っている」とツイートした。

トランプ氏は原油備蓄放出を発表した後、別のツイートで「石油はたっぷり！」と大文字で書いている。

石油供給への影響は

石油施設の全面再開には数週間かかる見通し。

サウジアラビアは、無人航空機（ドローン）によるものではないかとされる攻撃の詳細を明らかにしていない。サウジアラムコによると、攻撃による死傷者はいないという。

エネルギー相のアブドゥルアジズ・ビン・サルマン王子は、生産量の低下分は、巨大貯蔵施設を活用することで補えるとしている。

サウジアラビアは世界最大の石油輸出国で、1日に700万バレル以上を輸出している。

英ロンドンの分析機関「インターファクス・エナジー」のアビチェク・クマール分析官は、「サウジ当局は石油施設での火災を鎮火したと主張しているが、この影響は、鎮火からは程遠い。アブカイクとクライスの施設への被害は、広範囲に及んでいるとみられ、石油の供給が通常に戻るまでは数週間かかるかもしれない」と指摘している。

石油備蓄を放出か

サウジアラビアは石油備蓄を放出すると見られる。そうなれば、今週の輸出量は通常通り維持できる。

一方、米ニューヨークの投資銀行「RBCキャピタル・マーケッツ」でエネルギー戦略を担当するマイケル・トラン氏は、「供給停止が早急に正常化されたとしても、世界供給の6％近くを失うことへの脅威は、もはや仮説でも、ブラックスワンでも、ファット・テールでもない。リスクプレミアムが戻ってくる」と述べた。

イエメンでは、2015年にフーシ派が首都サナアを占拠し、アブドルラッボ・マンスール・ハーディ暫定大統領が首都を脱出して以降、内戦が続いている。ハーディ政権を支援するサウジアラビアは、反政府勢力に対抗するため、周辺アラブ諸国の連合軍を主導している。

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一方アメリカは、イランが今年に入ってたびたび外国船籍の石油タンカーを妨害していると非難している。アメリカが2018年5月にイラン核合意から一方的に離脱し、イランへの経済制裁を再開したことで、両国の緊張が高まっている。

（英語記事　Oil prices soar after attacks on Saudi facilities）